TS-BASE 物流
2024.03.21
DXを推進することが業務効率化になる理由とは?具体的な効果や事例も紹介
目次
昨今耳にすることが増えた「DX化」という言葉。「自社も業務効率化のためにDX化を図りたい」と考えている方も多いでしょう。
しかし具体的に何をすればいいのかというと、悩んでしまうところではないでしょうか。本記事ではDX化についてその効果や事例をまとめ、「新規のツールを導入する」という観点でDX化を進める基本的な流れについて紹介します。
DX(デジタルトランスフォーメーション)とは
DXは、企業などの組織がデジタルテクノロジーを活用して、ビジネスのプロセス、サービス内容などを変え、新しい価値を創造する取り組みのことを意味します。単に新しい技術を導入することだけでなく、ビジネスモデルや組織文化の変革などもDXの一部です。
DXの目的は、企業や組織が急速なテクノロジーの進化に適応し、競争力を維持・強化し、継続的に成長することにあります。そのために従来の社内業務プロセスや手法を見直し、デジタル技術を導入して、柔軟性や効率性を向上させることがDXです。
具体的に何がDXに当たるかというと、一般的に、データ分析やクラウドコンピューティング、人工知能(AI)、インターネット・オブ・シングズ(IoT)などの先端技術を導入することが挙げられます。
DX推進が業務効率化につながる理由
DXを推進することが、なぜ社内の業務効率化につながるのでしょうか。いくつかの理由があります。まず業務の自動化による効率向上。DXの目的には、ツールの導入などにより業務プロセスを自動化し、特に繰り返しの作業を効率化することが含まれます。これにより、人間のエラーを減少させつつ、業務スピードを上げることが可能です。自動化により無駄な手間や時間が削減されれば、コストの節約も期待できます。
またDX化により情報収集・分析ツールを活用するようになれば、組織は意思決定をより正確な根拠に基づいて、迅速に行えるようになるでしょう。従業員だけでなく、経営者の業務効率化を図ることも可能ということです。
さらに、DX化によりオンラインでのシームレスな取引や、顧客ごとにカスタマイズされたサービスをユーザーに提供できるようになれば、顧客満足度の向上にもつながるでしょう。
これらの理由から、DXは単なる技術の導入に留まらず、組織全体を革新し、業務プロセスを効率的かつ効果的に進化させる手段として注目されています。
物流業界でのDX事例はこちらの記事でまとめていますので、ぜひご覧ください。
DX化による業務効率化の例
ここでは、DX化によりどのような業務効率化ができるのか、例を紹介します。
特に人手不足・長時間労働が課題となっている物流業界のDX事例はこちらでも取り上げていますので、併せてご覧ください。
業務プロセスの自動化:繰り返しの作業やルーチンなタスクを自動化するためのツールやソフトウェアの導入もDX化の一つです。例えば、請求書処理ツールや在庫管理システムなどを導入すれば、従業員が手動で行う必要のある業務を自動的に処理できるようになります。
データ分析による意思決定効率の向上:ビッグデータやAI(人工知能)の活用は、膨大なデータから物事を判断する手助けとなります。組織はデータを分析して市場動向や顧客のニーズを分析することで、それらに基づいた意思決定をスピーディかつ的確に行うことができます。
クラウドサービスの活用による働き方の柔軟性向上:クラウドサービスを利用することで、業務に必要なデータやアプリケーションにいつでもどこでもアクセスできます。これにより、従業員はリモートワークや出張先からも業務を遂行でき、働き方の柔軟性が高まります。出社する時間を削減することはもちろん、多様な働き方を認めることで魅力に感じる求職者が増え、採用効率アップも期待できるでしょう。
クラウドサービス利用のメリットについては、こちらの記事でも詳しく解説しています。
顧客対応の改善:企業は顧客とのコミュニケーションを向上させるためのツールやプラットフォームを導入することで、顧客対応業務の効率化ができます。例えばチャットボットやCRM(顧客関係管理)システムを利用することで、迅速かつ顧客のニーズごとにカスタマイズされた方法での対応が可能です。
DXを推進する際の注意点
DXを推進する際にはいくつかの重要な注意点があります。以下にその一部を挙げてみましょう。
組織トップのコミットメント:DXは組織全体に影響を及ぼす重要な変革。そのため、組織のトップである経営者などがDXの重要性を理解し、主導することがDX推進には不可欠です。
トップはDX化による将来のビジョンを従業員に示し、進捗状況を管理しながら従業員を鼓舞する必要があります。トップ自らが、従業員にDX推進の意義を感じてもらうよう努めましょう。
文化の変革:DXには、技術だけでなく組織文化の変革も伴います。従業員が新しい技術に適応するためには、柔軟性と学習意欲を促進する文化の構築も必要です。
社内で研修を行い、参加することのベネフィットを示し、失敗を恐れずに挑戦する風土を築くことが重要です。従業員各自が自らDX推進に向けた考えを持ち、積極的に動く流れができれば、DX化は大幅に進んでいくことでしょう。
セキュリティ面での注意:DX化に当たって、新しいツールを導入したり、データの取り扱い方を変更したりすることが考えられます。その際に、しっかりとしたセキュリティが確保されていないと、機密情報が漏れるなどの問題が発生するかもしれません。
新しい技術・ツール・業務プロセスを採用するのとあわせて、セキュリティへの十分な対策を講じることも重要です。
拡張性への考慮:DXは一度きりの取り組みではありません。常に変化し続ける技術に追いつき、場合によっては拡張していく柔軟性が組織に求められます。DX化のために取り組み始めたプロジェクトや、新規に導入したシステムが拡張可能であることを確認し、新たな変革にも迅速に適応できるような社内の仕組みを作ることが重要です。
DXを推進するためのツールを導入するまでの基本的な流れ
先述のとおり、DX化を推進することの一つには、業務効率化するためのツールを導入することが含まれます。もし新規にツールを導入する場合、どのような流れで進めれば良いのでしょうか。一般的なフローを紹介します。
- 目標の設定
まず、DXを進める目的や組織の課題解決に向けた具体的な目標を設定します。具体的には、業務プロセスの効率向上や顧客満足度の向上、新しい市場への進出などが挙げられます。 - 社内ニーズ・課題の把握とツールの選定
定めた目標を達成するためにはどのようなツールが必要になるのか、社内のニーズや課題を把握しましょう。
このニーズ・課題に基づいて、導入するべきツールを選定します。選定する際には機能面だけでなくベンダーの信頼性、サポート体制、セキュリティなども調査しましょう。複数社のツールを比較するのがおすすめです。
具体的にどのように課題を割り出せばいいのか、ヒントとなる情報をこちらの記事で詳しくまとめています。本記事とあわせてご覧ください。
- 導入計画の策定
ツールが決まったら、導入計画を策定します。計画には細かいスケジュール設定、予算の確保、リソースの確保トレーニングプログラムの構築なども含まれます。計画は段階的に進め、組織全体がスムーズに適応できるように工夫しましょう。 - トレーニングと教育
新しいツールを使いこなすには、実際に使う従業員たちへのトレーニングが不可欠です。新しいツールやプロセスに慣れ、効果的に活用できるよう研修などを実施したり、マニュアルを作成したりしてサポートします。 - 評価と改善
ツールの導入後、その効果を測定し、必要に応じて改善を行います。ツールを使った従業員からフィードバックを収集したり、KPIが達成できたかどうかを評価したりして、業務プロセスやツール活用方法の最適化を図りましょう。
また、DXは単なる技術の導入だけでなく、組織文化の変革が主な目標です。組織としての柔軟性や変革を受け入れる社内の雰囲気を作り、例えば新しいツールの研修会に参加した従業員を奨励する制度を作るなどといった取り組みを継続して行いましょう。
DXの推進に関しては、こちらの記事もご覧ください。
DXを推進するツールを選ぶ際のポイント
DXを推進するツールを選ぶ際のポイントは、各組織のニーズや目標によって異なります。ここでは一般的なポイントを紹介します。ツール選びの際の参考にしてください。
- 組織のニーズを把握
「DXを推進するためのツールを導入するまでの基本的な流れ」の項目でも紹介したとおり、まず最初に組織が抱える課題やニーズを明確に把握します。どの業務プロセスに改善の余地があり、どのような効果を期待しているかを明確にしてからでないと、適切なツールを選ぶことは難しいでしょう。 - 拡張性と柔軟性
DXを推進するためのツールは、組織の成長や変化に対応できる柔軟性・拡張性を持っていることが望ましいです。将来的な組織の拡大や新しい要件にも対応できるかどうかを確認しましょう。また組織の独自のニーズに対応できるカスタマイズの可能性があると望ましいです。 - スムーズな統合
自社で使っている既存のシステムと新規のツールの統合がスムーズにできるかどうかも重要なポイントです。可能であれば、既存のシステム・ツールと親和性の高いものを選ぶことをおすすめします。 - 使いやすさ
ツールの使いやすさは非常に重要です。従業員が簡単に理解し、効果的に操作できることが、新規ツールの導入成功につながります。 - セキュリティ
ツールが取り扱うデータのセキュリティ対策は最優先事項です。選んだツールが最新のセキュリティ標準に準拠していることを確認しましょう。 - 実績と信頼性
ツールを提供しているベンダーの実績や信頼性も確認するポイント。導入実績や他の企業での成功事例などを調査し、信頼性を確認します。 - コストとリターン
ツールの導入にかかる総コスト(導入費用、ランニングコストなど)と期待されるリターンを比較・検討しましょう。
時代の変化に合わせるためにDX化の重要性は高まる
世の中では次々に新しいテクノロジーが登場し、ビジネスのプロセスなどがどんどん刷新されつつあります。このような時代の流れに合わせ、生き残り続けるにはDX化は必須と言えるでしょう。本記事冒頭で紹介したように、DX化とは単に新しい技術を導入することだけではありません。ビジネスモデルや組織文化の変革などもDXの一部です。
ぜひ本記事をきっかけに、改めて従来の社内業務プロセスや手法を見直し、デジタル技術を導入して、柔軟性や効率性を向上させることに目を向けてみてください。
製造業が受発注システムを導入するメリット・デメリットについて知りたい、という方は以下記事もおすすめです。
「倉庫業務を効率化したい」など、WMS(倉庫管理システム)に関心のある方はこちらの記事も参考にしてください。
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